認定NPO法人グッド・エイジング・エールズのプレスリリース
任意団体「プライドハウス東京」コンソーシアム（事務局：認定NPO法人グッド・エイジング・エールズ）は、2019年10月31日（木）19時から、駐日英国大使館およびITV Sportsの協力のもと、ラグビー元ウェールズ代表でキャプテンを務めたギャレス・トーマス氏を招いたトークセッションを、LGBTに関する期間限定の情報発信施設「プライドハウス東京2019」（東京都渋谷区神宮前6-31-21 subaCO内）にて開催します。
ギャレス・トーマス氏は、2009年にゲイであることをカミングアウトした初の男性プロラグビー選手となりました。2011年に現役を引退するまで、英国では最も影響力のあるオープンリー・ゲイして知られてきただけでなく、今年の９月にはHIV陽性者であることもカミングアウトしました。スポーツにおけるダイバーシティ＆インクルージョンについて、日本で公に語るのは今回が初めてとなります。
トークセッションには、日本ラグビーフットボール協会理事として任命された谷口真由美氏、プライドハウス東京コンソーシアム代表の松中権氏が加わり、会場からの質問などにも答える予定です。特に、谷口氏はラグビーチームのコーチを務めた父の仕事の関係で、16歳までラグビーの合宿所で生活した経験があるだけでなく、ジェンダー法などに関する専門家で、大阪国際大学でも教鞭をとられた経験もあり、トークセッションのテーマにふさわしい存在です。
「プライドハウス東京2019」は、東京の繁華街である原宿・神宮前の交差点に位置する、日本で初めてのLGBTQとスポーツに関するホスピタリティ施設です。現在、30のNPO・個人、18の企業、15の駐日大使館がコンソーシアムを形成し、日本や世界におけるセクシュアル・マイノリティに関する課題についての意識啓発に向けて、コレクティブインパクトを起こすことを目指しています。
ラグビーW杯にあわせて開設した「プライドハウス東京2019」は11月4日にクローズしますが、来年の東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会にあわせて、同様の期間限定施設を都内にオープンする予定です。また、レガシーとして、日本で初めてのLGBTQセンターを創設することを目指しています。詳細にはついては、下記WEBサイトをご覧ください。
なお、日本には、LGBTであることで有罪となる法律は存在しませんが、LGBTに対する差別や偏見自体も同時に見えづらい社会です。さらに、保守的な文化、伝統的な家族観、同調圧力の強い環境のため、日本に暮らすLGBTQの方々はオープンに毎日の生活を送り、スポーツを楽しむのが非常に難しい状況です。
＜イベント詳細情報＞
●企画名：
「プライドハウス東京トークセッション：ギャレス・トーマス氏、谷口真由美氏、松中権氏をお招きして」
●日時：
2019年10月31日（木）19：00〜（受付開始 18：30〜）
●場所：
『プライドハウス東京2019』
東京都渋谷区神宮前6-31-21 subaCO内
●参加費：
無料（定員30名）
申し込みはこちら
http://ptix.at/vnpWui
●登壇者：
ギャレス・トーマス（Gareth Thomas）
ラグビー元ウェールズ代表キャプテン。ウェールズでは100試合にも渡りプレイし、母国とブリティッシュライオンズにてキャプテンを務めた。2009年にゲイであることを告白し、2011年に引退。オープンゲイとして英国において最も影響力のある人物の一人。現在は、彼が愛するスポーツ界において、尊敬され愛されるコメンテーターとして活躍するだけでなく、LGBTコミュニティをインスパイアし、スポーツと社会のダイバーシティ＆インクルージョン推進のために力を注いでいる。日本でダイバーシティ＆インクルージョンについて公の場で語るのは初めて。
谷口真由美
専門分野は、国際人権法、ジェンダー法、日本国憲法。大学教員のかたわら、“庶民目線の政治”を訴えるため、2012年、「全日本おばちゃん党」を立ち上げる。新聞、TV、ラジオのコメンテーターとしても活躍。父が近鉄ラグビー部監督、母が同部寮母だった1981年から1991年まで、花園ラグビー場のメインスタンド下に同部の寮があったため家族と暮らす。2019年より公益財団法人日本ラグビーフットボール協会理事など。
松中権（モデレーター）
「プライドハウス東京」コンソーシアム代表。金沢市生まれ。一橋大学法学部卒業後、（株）電通に入社。海外研修制度で米国ニューヨークのNPO関連事業に携わった経験をもとに、2010年、NPO法人を仲間たちと設立。2016年、第7回若者力大賞「ユースリーダー賞」受賞。2017年6月末に16年間勤めた電通を退社し、二足のわらじからNPO専任代表に。LGBTと社会をつなぐ場づくりを中心としたこれまでのNPO活動に加え、個人としては法制度等に向けた活動も行う。
