ミズノ株式会社のプレスリリース
株式会社かんでんエンジニアリング（大阪市、代表取締役社長 青嶋 義晴、以下「かんでんエンジ」）は、工事現場での労働環境の改善と安全性の確保を目的に、工事現場作業従事者が着用する防寒服をリニューアルすることとし、その製作をミズノ株式会社（大阪市、代表取締役社長 水野 明人、以下「ミズノ」）に依頼しました。
かんでんエンジニアリング防寒服
■導入の経緯について
リニューアルするにあたり、かんでんエンジで防寒服を着用する社員に意見を募ったところ、現状の防寒服は分厚すぎて動きづらいなど、作業性に問題があることがわかりました。
そこでミズノは、スポーツウエア開発のノウハウを生かし、動きやすさを追求した設計や、吸湿発熱素材などを採用した「軽防寒服」、「重防寒服」、「ウインドブレーカー」の3種類の防寒服を製作しました。
<軽防寒服について>
軽防寒服は、主に高所や屋外作業者向けで、動きやすさや防寒性を追求しています。またフルハーネス型墜落制止用器具の着用義務化に対応した設計となっています。
<重防寒服について>
重防寒服は、主に山間部や深夜作業の現場監督者や立ち合い者向けで、寒さが厳しい作業環境下における快適性を追求しています。
<ウインドブレーカーについて>
ウインドブレーカーは、主に変電所構内などの屋内作業者向けで、動きやすさや防風性を追求しています。
デザインは、かんでんエンジの若手社員や現場従事者（約1,800人）にアンケートを実施し、人気の高かったデザインを採用しています。
■新防寒服の設計、素材について
作業環境の改善や作業効率の向上を図るために、以下の機能を採用しています。
●動きやすさを追求したウエア設計『ダイナモーションフィット』
人間工学に基づいた動作解析によるウエア設計で、作業時の動きやすさを追求し、腕の曲げ伸ばしや肩の回旋、足の屈伸動作時の、引きつれや圧迫感を軽減しています。
●フルハーネス型墜落制止用器具の着用義務化対応『ランヤード取出し口』
2022年1月2日から、6.75m以上の高さで作業する場合はフルハーネス※1型墜落制止用器具の着用が法的に義務付けられます。
そこで高所作業者が着用する軽防寒服にはフルハーネスと繋がれたランヤード※2を外に出せるよう、右胸部と背中中央部にランヤード取出し口を設け面倒なフルハーネスの着脱なしで軽防寒服を脱ぎ着できるようにしています。
※1 墜落を制止する際に身体の荷重を肩、腰部、もも等複数個所において支持する構造の部品。
※2 万一の落下に備えて、フルハーネスと親綱などの取付設備をつなぐロープまたはストラップ及びコネクタ等からなる器具。
●気になるニオイ対策 消臭素材『ミズノデオドラント』
脇部分にニオイの元を分解する『ミズノデオドラント』を採用しています。汗のニオイの元となるアンモニア、酢酸、イソ吉草酸や加齢臭の成分であるノネナールを中和分解し、気になるニオイを軽減します。
●屋外作業での寒さ対策 吸湿発熱素材『ブレスサーモ』
軽防寒服と重防寒服に吸湿発熱素材『ブレスサーモ』を採用しています。人間の体は、たとえ汗をかいていなくても、不感蒸泄（ふかんじょうせつ）と呼ばれる水分を常に発しています。体から出る水分を吸収して発熱する『ブレスサーモ』は吸湿発熱した空気を繊維間に取り込んで保温します。その結果、汗をかいてもムレにくく、ドライで快適な衣服環境を保ちます。
■新防寒服について かんでんエンジ 購買部コメント
リニューアルにあたり、「ここにポケットがほしい」、「ヘルメットをしたままフードをかぶれると便利」など、現場の社員からさまざまな要望があがりましたので、ひとつひとつミズノと協議を重ね、可能な限り採用しました。作業がしやすくなるだけでなく、モチベーションアップにもつながるような防寒服になっていればと思います。
かんでんエンジは装いを新たに、地域の皆さま、お客さまのお役に立てるよう、今後も成長し続けてまいります。
■かんでんエンジニアリングについて
かんでんエンジは、半世紀以上にわたり、関西電力グループの中核企業として電気設備の診断、分析からコンサルタント、設計、施工、メンテナンスまで、あらゆるサービスを一貫して行ってきた「総合エンジニアリング企業」です。また、幅広い事業領域のサービスを提供しており、電気・通信といった社会インフラのみならず、工場設備の保全と工事、全国トップシェアの絶縁油の製造・販売などにも取り組んでいます。
■ミズノのワークビジネス
ミズノは、1997年からスポーツ品開発で培った技術や知見を活用した別注の企業ユニフォームを企画・販売する専門部門を設置し、これまで約500社以上に納品しています。近年、企業などからの需要を受け、2016年3月からワークシューズを、2018年2月からワークアパレルを本格的に展開。2019年4月にはワークビジネス事業部を新設し、2020年度からは医療、介護、福祉、製造業のワークビジネスに本格参入し、ワークビジネス強化に取り組んでいます。
2021年度には100億円の売上を目指しています。
