日本財団18歳意識調査結果　第76回「冬季オリンピック・パラリンピック」

　イタリア北部の都市ミラノ・コルティナで2月6日から16日間、開催された冬季オリンピックは日本が冬季五輪史上最多となる24個のメダルを獲得したこともあって、各種報道も大きな盛り上がりを見せました。

　しかし、開催時期に合わせ日本財団（東京都港区 会長：尾形 武寿）が「冬季オリンピック・パラリンピック」をテーマに実施した76回目の18歳意識調査では、開催都市名も含め冬季五輪が今年開催されることを知っていた若者は48％と半数を下回り、逆に今年開催されることも開催都市名も知らなかった若者は4人に１人に上っています。

　テレビやネット配信、新聞などの事前報道がかなりの量に上ったものの、調査日が事実上、競技開始前の2月6日から3日間に行われたのと、時差の関係で開会式が日本時間の7日未明（午前4時）に始まったほか、パラリンピックの開催が1カ月後の3月といった事情も影響したとみられます。

　また冬季五輪を「そもそも見ない・関心がない」、あるいは「注目している競技は特にない」と答えた男性はそれぞれ25％、39％と、女性より約８～11ポイントも高い結果も出ています。

　調査は全国の17～19歳1,000人を対象にインターネットで実施し、注目する競技の1、2位は冬季五輪がフィギュアスケートとスノーボード、パラリンピックがスノーボードとアイスホッケー。国際大会における近年の日本のスポーツ界の成績については「大きく」、「やや」を合わせ約60％が「向上していると思う」と回答。その理由としては「選手一人ひとりの競技力が高まった」がトップで半数弱を占め、「科学トレーニングや用具・技術の進歩」、「競技人口の拡大などスポーツ参加のすそ野の広がり」を指摘する声も20％を超えています。

　このほかオリンピック、パラリンピックが「世界各国との友好関係の構築につながるか」の問いに対しては70％強、「国民の団結感や一体感の醸成につながるか」に対しては80％弱が「そう思う」と肯定的な回答を寄せています。

詳細な結果とグラフを報告書に掲載しています。ご参照ください。

■調査対象・方法

・調査対象：全国の17歳～19歳男女、計1,000名

・実施期間：2026年2月6日（金）～2月8日（日）

・調査手法：インターネット調査

・調査結果報告書：

https://www.nippon-foundation.or.jp/who/news/pr/2026/20260304-120111.html

【調査結果抜粋】

▼ミラノ・コルティナで冬季オリンピック・パラリンピックが開催されることを知っていましたか

▼冬季オリンピック・パラリンピックを観戦する場合、どの媒体で主に観たいと思いますか

▼近年の国際大会における日本のスポーツ界の成績について、あなたの印象に最も近いものはどれですか

■18歳意識調査とは

民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳となり、次代を担う18歳の意識を知り、また記録することの重要性が高まっています。日本財団は、選挙権年齢の引下げをきっかけに、2018年10月より、18歳前後の若者の価値観、政治・選挙に対する態度、社会課題の理解などを継続的に調査してきました。過去の調査結果など、18歳意識調査の詳細は以下をご参照ください。

 https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey