<アジア甲子園>創業118年を誇る横浜倉庫がオフィシャルサプライヤー

~ 「感動は、国境を超える。」日本が誇る夏の感動を、アジアへ輸出して参ります。 ~

一般社団法人NB.ACADEMYのプレスリリース

一般社団法人NB.ACADEMY(本社:東京都渋谷区、代表理事:柴田章吾、以下「当社」)は、アジア地域で初めて開催される「アジア甲子園」において、横浜倉庫株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役社長:小紫嘉之、以下「横浜倉庫」)が、オフィシャルサプライヤーとして参画したことをお知らせいたします。 


当社は、日本の伝統的な野球文化を海外に広め、特にアジア地域への展開を通じて、日本の野球界やプロ野球市場の拡大に貢献することを目指しています。今年12月に初めてアジアで開催される「アジア甲子園」は、日本の甲子園野球大会の精神と文化をアジアに広めるだけでなく、野球を通じて人間形成を促進することも目的としています。 

横浜倉庫は、首都圏のウォーターフロントを中心に営業拠点を構え、総合物流サービスを提供している倉庫会社です。1906年に設立され、日本の甲子園と同じく100年以上の歴史を誇り、豊富なノウハウと優れた立地条件を活かして信頼性の高い物流サービスを提供し続けています。 

今回、横浜倉庫はアジア甲子園大会の野球道具などの保管および物流サービスを提供するパートナーとなり、選手たちが最高のパフォーマンスを発揮できるようサポートしていただきます。 

横浜倉庫社コメント(代表取締役社長:小紫嘉之) 

横浜倉庫は、アジア甲子園大会のパートナーとなることを大変光栄に思います。日本から国外で大会を開催するのは非常に多くの準備が必要で、備品や道具の保管、輸出準備、通関手続き、そして送付や受領のアレンジが大変です。私たちが倉庫を提供することで、アジア甲子園大会の成功に貢献し、さらに日本の野球文化がアジアに広がる手助けができれば、とても嬉しく思います。 

当社コメント(代表理事:柴田章吾) 

本パートナーシップ締結により、道具や備品の保管、輸出手続きなど、様々な物流課題を解決することができました。長年にわたる信頼と実績を持つ横浜倉庫様のサポートにより、より大規模な対応が可能となりました。この協力が、アジア甲子園大会の成功につながり、さらに日本の野球文化がアジアに広がる一助となることを、非常に嬉しく思っております。 


アジア甲子園大会 in インドネシア 概要 

「アジア甲子園」は、日本の高校野球の熱狂と感動をアジア全域に広める国際大会です。甲子園での汗と涙のドラマをアジアでも再現し、異文化交流と野球の普及を目指します。また、日本の野球市場拡大にも寄与し、アジア各国での野球人気を高めるための第一歩となり、この挑戦を通じて、明るい未来を築いていきます。 

日程

2024年12月17日(火) ~ 21日(土)(5日間)

場所

インドネシア・ジャカルタ

球場

ゲロラ・ブン・カルノ・スタジアム(Gelora Bung Karno Stadium)

年齢

14歳~18歳(2024年12月末時点)

対象/参加数

インドネシア州対抗戦 × 8チーム

試合形式

2ラウンド制(第1ラウンド、決勝トーナメント)、全16試合

試合時間

6イニング制 or 2時間打ち切り

ホームページ

https://event.nbacademy.jp/asiakoshien


会社概要 

横浜倉庫について 

会社名 :横浜倉庫株式会社 

所在地 :東京都港区海岸3-20-20 

代表者 :代表取締役社長 小紫嘉之 

設立    :1906年9月18日 

会社HP:https://yokoso.co.jp/ 

横浜倉庫株式会社は、1906年設立の老舗倉庫会社で、定温倉庫や冷蔵倉庫を備え、商品の特性に応じた保管、入出庫荷役、検品、流通加工、配送手配を提供しています。また、輸出入申告書の作成や税関対応、食品衛生法などの法令申請も代理で行い、信頼性の高い物流サービスを提供しています。 

NB. ACADEMYについて 

会社名 :一般社団法人 NB. ACADEMY 

所在地 :東京都渋谷区神宮前4-24-3 

代表者 :代表理事 柴田章吾 

設立    :2022年8月19日 

会社HP:https://nbacademy.jp/ 

日本の伝統的な野球文化を海外へ普及し、根付かせること、海外主にアジア進出により、日本の野球界並びにプロ野球市場の拡大に寄与することを目的としています。また、野球を通じた人間形成や国際的な活動を通じた語学習得の助長、人間的成長を促し、野球という競技から得られる価値提供を与えられる取り組み等を行います。 

一般社団法人NB.ACADEMY

一般社団法人NB.ACADEMY

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
 代表番号:03-6682-3832
 メール:info@noborder.group

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