海と日本プロジェクト広報事務局のプレスリリース
スポGOMI（SPOGOMI）は「スポーツ×ごみ拾い」の略で、3人1組のチームを結成し、制限時間60分の中で規定エリア内のごみを拾い、その量や種類に応じて与えられるポイントを競う日本発祥のスポーツです。
2023年度に初開催となるスポGOMIの世界大会「スポGOMI ワールドカップ 2023」は、スポGOMIの国際的な普及を促進するとともに、国や世代を問わず海洋ごみの削減活動に参加いただく機会を日本から創出し、海洋ごみ削減の世界的ムーブメントにつなげていくことを目的として、日本財団「海と日本プロジェクト・CHANGE FOR THE BLUE」の一環として実施するものです。
＜参考＞
■スポGOMIとは https://www.spogomi.or.jp/
■「スポGOMI ワールドカップ」全体概要
※上記表に記載されている世界各国予選の開催国は、予定として2023年2月に発表したものです。国は変更となる場合があります。
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イベント概要
・日程 2023年7月1日（土）
・開催場所 長岡市・寺泊中央海水浴場
・参加人数 1チーム3名×31チーム＝93人
・協力団体
企画・支援・総括：日本財団
大会運営：（一社）海と日本プロジェクトin新潟実行委員会、（一社）ソーシャルスポーツイニシアチブ
協力：（株）ファーストリテイリング
新潟 STAGE運営協力：長岡市、寺泊総合スポーツクラブてらスポ！
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優勝は「スマイルストーリー」！拾ったごみの総量は圧巻の41.4kg！
全31チームが参加した新潟 STAGE。当日は、雨が降る中での開催となり、結果、スマイルストーリーは、ごみ総量41.4kg／4,380ポイントを獲得し、準優勝チームに1,710ポイントという大差をつけて優勝しました。2023年10月に東京で行われる予定のスポGOMI ワールドカップ 2023 日本 STAGEでも好成績が期待されます。
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新潟 STAGEで集められたごみの総量は310kg超え
会場となった寺泊中央海水浴場は新潟のほぼ中心にあり、毎年県内外から多くの海水浴客が訪れることから、海開きの前にごみ拾いをして綺麗にしようということで、大会会場に決定されました。当日は、雨模様でしたが、全31チームの方にご参加いただき、、砂浜を手で掘るなどしてごみを拾い、ごみの総量は310㎏超えるたくさんのごみが回収されました。今回の応募では、75チームと、多くの方にご応募いただき、落選した方も応援という形で駆けつけてくれていました。
出場者の皆さんは「海のごみが一気になくなって綺麗になったのが気持ちよかった」「プラスチックやビン・カンなどこんなにも多くのごみがたくさん流れついていることに驚いた」「ごみがたくさんあったので、イベントだけでなくまた他で機会があれば参加したい」とコメント。このスポGOMIワールドカップをきっかけに、海洋ごみについての意識が多くの人に広まったように感じました。
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優勝チームコメント
スマイルストーリーです！今回とても楽しみにしていたスポGOMI ワールドカップ 新潟 STAGEで優勝できて嬉しいです。普段は新潟市・西区の海岸でごみ拾いをしていますが、このイベントが私たちのやってきたごみ拾いの集大成だと思って挑みました。
海洋ごみというワードはネガティブに聞こえるかもしれないけど、スポGOMI ワールドカップという名前を付けるだけで、競い合ってごみ拾いをするというポジティブなイベントに変化して、ごみ拾いは価値のあることだという事を再認識しました。
日本 STAGEを越えて、世界 STAGE目指して頑張ります！
＜団体概要＞
団体名称：一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブ
URL：https://www.spogomi.or.jp/
活動内容：ゴミ拾いをスポーツと捉え、競い合い汗を流しながらゴミを拾うことで、健康な体づくりと子どもから大人までゴミを捨てないリサイクル習慣を意識させ、きれいで暮らしやすい街づくりに貢献し、スポーツと環境の融合を実現させ、スポーツの新たな魅力を提案することで、日本スポーツ界の発展に付与することを目的としております。
CHANGE FOR THE BLUE
国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11月から推進しているプロジェクトです。産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。
■日本財団について
痛みも、希望も、未来も、共に。
日本財団は1962年、日本最大規模の財団として創立以来、
人種・国境を越えて、子ども・障害者・災害・海洋・人道支援など、
幅広い分野の活動をボートレースの売上金からの交付金を財源として推進しています。
