海と日本プロジェクト広報事務局のプレスリリース
好天の中おこなわれた本大会には、計36チーム、108人が参加し、高校生チーム「ふぇのみなる」が大阪府代表に輝きました。本チームは、2023年10月に東京都内での開催を予定している、全国47都道府県の予選大会を勝ち抜いたチームが出場する全日本大会「スポGOMI ワールドカップ 2023 日本 STAGE」に進出。2023年11月に日本で開催予定で、日本を含め世界21カ国の代表が集う「スポGOMI ワールドカップ 2023」への出場を目指します。
スポGOMI（SPOGOMI）は「スポーツ×ごみ拾い」の略で、3人1組のチームを結成し、制限時間60分の中で規定エリア内のごみを拾い、その量や種類に応じて与えられるポイントを競う日本発祥のスポーツです。
2023年度に初開催となるスポGOMIの世界大会「スポGOMI ワールドカップ 2023」は、スポGOMIの国際的な普及を促進するとともに、国や世代を問わず海洋ごみの削減活動に参加いただく機会を日本から創出し、海洋ごみ削減の世界的ムーブメントにつなげていくことを目的として、日本財団「海と日本プロジェクト・CHANGE FOR THE BLUE」の一環として実施するものです。
＜参考＞
■スポGOMIとは https://www.spogomi.or.jp/
■「スポGOMI ワールドカップ」全体概要
-
イベント概要
・日程 2023年4月29日（土）
・開催場所 堺市大泉緑地（周辺エリアを含む）
・参加人数 1チーム3名×36チーム＝108人
-
優勝は「ふぇのみなる」！獲得ポイントは圧巻の3,311.6ポイント！
日本予選大会の初開催となった大阪STAGEは、全36チームが参加しました。
優勝チームのふぇのみなるは、公園に落ちているごみの性質をしっかりと分析したごみ拾いをおこなったことで、3,311.6ポイントを獲得！準優勝チームに2,000ポイント以上の差をつけて優勝しました。2023年10月に東京で行われる予定のスポGOMI ワールドカップ 2023 日本 STAGEでも好成績が期待されます。
-
大阪STAGEで集められたごみの総量は79.2kg
昨年開催のスポGOMI甲子園・大阪府大会にて優勝したチームも駆けつけ、彼らの宣誓により本大会はスタートを切りました。部活動として普段から清掃活動に取り組んでいる高校生や大学生だけでなく、小学生以下の子どもたちやその保護者など、年齢や性別を問わずたくさんのエントリーがありました。
中でも、親子3世代で参加した「美化委員」が3位にランクイン。改めてスポGOMIが老若男女問わず楽しめるスポーツであることを証明する大会となりました。
参加者たちからは、
・大泉緑地はキレイな場所のイメージがあったが、意外とごみが見つかった。
普段キレイな場所だと思っていても、たくさんのごみが溢れているのだろうなと考えさせられた。
・「海洋ごみ問題」は陸のごみが大きく影響を与えていることを、初めてしっかりと認識した。
もともとは娘の学びに繋がると思い参加したが、自身も学びを多く得る機会となった。
・身体を動かしながら楽しくごみ拾いができて一石二鳥だと思った。優勝できず悔しい。
などの声が多く集まり、参加者一人ひとりが新たな発見や学びを得られた大会となりました。
-
優勝チームコメント
高校生チーム「ふぇのみなる」
「（スポGOMIについて）運動不足解消にもなって、地球もきれいになってとても良い活動だと思い
参加しました。大阪府大会で優勝できて嬉しいです。ここまで来たからには、世界を目指します！」
＜団体概要＞
団体名称：一般社団法人ソーシャルスポーツイニシアチブ
URL：https://www.spogomi.or.jp/
活動内容 ：ゴミ拾いをスポーツと捉え、競い合い汗を流しながらゴミを拾うことで、健康な体づくりと子どもから大人までゴミを捨てないリサイクル習慣を意識させ、きれいで暮らしやすい街づくりに貢献し、スポーツと環境の融合を実現させ、スポーツの新たな魅力を提案することで、日本スポーツ界の発展に付与することを目的としております。
CHANGE FOR THE BLUE
国民一人ひとりが海洋ごみの問題を自分ごと化し、”これ以上、海にごみを出さない”という社会全体の意識を向上させていくことを目標に、日本財団「海と日本プロジェクト」の一環として2018年11月から推進しているプロジェクトです。産官学民からなるステークホルダーと連携して海洋ごみの削減モデルを作り、国内外に発信していきます。
■日本財団について
痛みも、希望も、未来も、共に。
日本財団は1962年、日本最大規模の財団として創立以来、
人種・国境を越えて、子ども・障害者・災害・海洋・人道支援など、
幅広い分野の活動をボートレースの売上金からの交付金を財源として推進しています。