「村上選手も選んだオープンレジデンシア」キャンペーン

【キャンペーン名称】

「村上選手も選んだ※オープンレジデンシア」キャンペーン
※記載のキャッチコピーは、村上宗隆選手が2022年シーズンに日本選手シーズン本塁打記録の更新と、史上最年少での三冠王を獲得した偉業を称え、特別ホームラン賞として「3億円分のマンション」の贈呈に起因したもので、マンションを特定するものではありません。
【期間】

2023年3月4日（土）～2023年3月31日（金）
【特典】

1．来場・アンケート回答で全員にプレゼント:10万円分のクーポンとして使用できる「村上選手カード」
オープンハウス・ディベロップメントが関東地区で販売する新築マンションシリーズ「オープンレジデンシア」「オープンスクエア」のマンションギャラリーまたはインフォメーションセンターにご来場いただき、アンケートにお答えいただいたお客様に「村上選手カード」を配布いたします。カードは、契約時に10万円分のクーポンとしてご使用頂けます。
2．ご契約者様から抽選でプレゼント:村上選手サイングッズ
2023年3月31日(金)までにご契約したお客様の中から抽選で10名様に、サイン入りグッズをプレゼントいたします。
【対象物件】

関東地区で販売するマンション
【キャンペーンについての注意事項】

・対象物件は、株式会社オープンハウス・ディベロップメントが関東地区で販売する物件となります。
・村上選手カードの使用は、2023年4月30日(日)までに対象物件をご契約されたお客様が対象となります。
・当キャンペーンは、予告なく中止または変更させていただく場合がございます。
・他の割引やサービスとの併用は出来ません。
・オプションを購入されない場合には、諸費用の一部に充当させていただきます。
・抽選で当たるサイングッズにつきましては、2023年3月31日(金)までにご契約頂いた方の中から、厳正なる抽選で当選者の方のみに4月中にご連絡を差し上げます。
・抽選で当たるサイングッズの当選・落選等についてのご質問・お問い合わせは受け付けておりません。
 

• 新築マンションシリーズ「オープンレジデンシア」について

オープンハウス・ディベロップメントが展開する「オープンレジデンシア」は、都心の好立地に建つマンションを適正価格でご提供する工夫を追求するマンションシリーズ。不要なコストを徹底的にカットしながら、安全面に関わる構造部分はもちろん、外観や素材の細部にまでこだわり、洗練されたデザインの住空間を確保しております。ご自分にとって価値ある選択を望まれるお客様に圧倒的に支持されて、2021年東京23区コンパクトマンション供給戸数ランキング（株式会社不動産経済研究所調べ）にて1位を獲得いたしました。
オープンレジデンシアシリーズ Web サイト URL：https://ms.ohd.openhouse-group.com/
 

• 株式会社オープンハウスグループについて 

株式会社オープンハウス及び関係各社は、2022年1月より、株式会社オープンハウスグループを純粋持株会社とする持株会社体制に移行いたしました。グループの事業は、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、アメリカ不動産事業を中心に、住まいや暮らしに関連する各種サービスを展開し、地域につきましても、創業の首都圏に加え、名古屋圏、大阪圏、福岡圏へと拡大、更に近年は、地域共創のための活動や、環境保全活動にも力をいれております。1997年の創業以来の主要事業である戸建事業では、用地の仕入から、建設、販売まで製販一体の体制を整え、便利な立地かつ手の届きやすい価格の住まいを提供しております。共働き世帯の増加により求められる職住近接した立地、多様化する働き方の中で新しいニーズに応える企画等、グループならではの連携をとった取組を進めてまいりました。これからも、当社グループは、より多くのお客様に選んでいただける住まいのご提供に努めてまいります。 
株式会社オープンハウスグループ Web サイト URL：https://openhouse-group.co.jp/ 
 

• 企業概要 

商号
株式会社オープンハウスグループ
本社所在地
〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業
1997年 9月
代表者
代表取締役社長 荒井 正昭
資本金
200億7,008万円
従業員数（連結）
4,493名（2022年9月末時点）

商号
 株式会社オープンハウス・ディベロップメント
本社所在地
 〒100-7020 東京都千代田区丸の内 2-7-2 JPタワー20階（総合受付）・21階
創業
 2000年 9月
代表者
 代表取締役 福岡良介
資本金
 1億100万円
事業内容 (グループ)

１.不動産売買の代理・仲介事業
２.新築戸建分譲事業
３.マンション・ディベロップメント事業
４.不動産投資事業
５.不動産金融事業
６.前各号に付帯関連する事業