新サービス”PLATTO GOLF(ぷらごる)”を2021年7月1日にプレローンチ

三菱地所株式会社のプレスリリース

三菱地所株式会社は、2021年7月1日より、ゴルフ業界のDXを推進する新サービス「PLATTO GOLF(ぷらごる)」をプレローンチし、第一弾として、馬込ゴルフガーデン及びトーキョージャンボゴルフセンターにてサービス提供を開始します。予約は2021年6月28日から、利用は2021年7月1日から可能です。今後段階的に、提供サービス・提携ゴルフ練習場の拡充・拡大を予定しています。

利用イメージ利用イメージ

 
 本サービスは、ユーザーとゴルフ練習場運営者を繋ぐITプラットフォームサービスです。「ゴルフの練習をもっと身近に気軽に」をコンセプトに、スマホひとつで、ワンストップで練習場の検索・打席やレンタルクラブ等の確保・事前決済までを可能とし、全てのユーザーが、ゴルフの練習を「手ぶら」「待ち時間ゼロ」「キャッシュレス」で体験できます。また、「ぷらごる」提携ゴルフ練習場運営会社にとっては、本サービスを通じた利用者の獲得が期待できるほか、「ぷらごる」が業務管理ツールを提供し、練習場運営のDX(デジタルトランスフォーメーション)化をサポートします。

 コロナ禍でも密を避けられるスポーツとして、再びゴルフが注目を集めている一方、20年前と比較するとゴルフ人口が半減しており、特に若年層の「ゴルフ離れ」が顕著にみられるなど、市場は年々縮小しています(詳細は後述)。ゴルフの練習場は「事前に打席予約ができず、待ち時間が長い」「ゴルフクラブやシューズを練習場に持参することが大変」「決済方法は現金比率が高く、デジタル化されていないケースが多い」など、初心者にとって心理的・物理的なハードルが高い状況です。本サービスを通じて、ゴルフをもっと身近に・気軽に楽しめる体験を提供し、若年層プレイヤーの取り込み等の新たな需要も喚起していきます。

■サービスの特徴

サービスの特徴サービスの特徴

・ユーザーは練習場検索・打席確保・レンタルクラブの予約・事前決済がオンライン上で完結。予約情報は「ぷらごる」が一括管理するため、複数のゴルフ練習場を利用する場合でも、一度情報を登録すれば、好みのレンタルクラブやシューズのサイズ、決済情報等の入力が不要です。
・提携ゴルフ練習場運営者は、施設情報や提供レッスン情報等を掲載し、本サービスを通じた利用者の獲得が可能です。また、「ぷらごる」の提供する業務管理ツールを活用した練習場運営のDX化促進が期待できます。(業務管理ツールは今後実装予定)
・将来的には、インストラクター紹介システムやゴルフクラブのCtoCシェアリングシステムを整備し、ユーザーへのレッスン予約サービスや、希少性の高いゴルフクラブのレンタルサービスの展開も検討しています。

■第一弾概要(6月28日時点)
【馬込ゴルフガーデン】
アクセス:〒143-0021 東京都大田区北馬込1丁目30-4
提供サービス:打席予約・クラブレンタル・事前決済

【トーキョージャンボゴルフセンター】
アクセス:〒121-0836 東京都足立区入谷9丁目26-1
提供サービス:打席予約・事前決済

※予約方法やレンタルクラブ等の詳細は「ぷらごる」ホームページをご覧ください。
 https://www.plattogolf.jp/
※ホームページ対応ブラウザは、Google Chrome(バージョン76以上)、Safari(バージョン12以上)、Microsoft Edge(バージョン79以上)、Firefox(バージョン72以上)となります。

■参考 ゴルフ市場の現状
 20年前と比べると、ゴルフ人口は半減し、若年層の経験者は、男性の約3割、女性の約2割程度に留まるなど、プレイヤーの多くが高齢化しています。ゴルフ業界の再復興のためには、若年層がゴルフに興味を持つきっかけが必要ですが、ゴルフはイメージ先行で金銭的・心理的なハードルが高く、初心者が気軽に嗜めるとは言えない状況です。

▲vidro,Incと合同調査による▲vidro,Incと合同調査による

▲博報堂生活総合研究所「生活定点」調査より引用▲博報堂生活総合研究所「生活定点」調査より引用

 そのような中、コロナ禍において3密を避けられるスポーツとして、再びゴルフ人気が高まりつつあります。「ぷらごる」は、デジタルテクノロジーを活用し、市場拡大の可能性に秘めたゴルフ業界に若年層プレイヤーを取り込み、新たな需要を喚起していきます。
 

▲経産省特定サービス産業動態統計調査より作成▲経産省特定サービス産業動態統計調査より作成

 本事業は、三菱地所の新事業提案制度にて提案・採択され実現に至りました。三菱地所は「長期経営計画2030」で、サービス・コンテンツの提供等を通じて、新たな顧客体験の創出を目指していますが、今後も既存ビジネスとのシナジーが期待される新事業をはじめ、まちづくりに関わるあらゆるサービスを提供していきます。

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