東京オリンピック・パラリンピック、一方または両方とも楽しみな人は約7割。期待のトップは「多くのメダル獲得など選手の活躍」

公益財団法人日本財団のプレスリリース

日本財団(会長：笹川陽平)は、2020東京オリンピック開催がほぼ1年後に迫った6月下旬、「東京オリンピック・パラリンピック」をテーマに16回目の18歳意識調査を実施しました。この結果、7割弱が東京オリンピック、パラリンピック、もしくは両方を楽しみにしている、と答えています。

調査結果ポイント
▼東京オリンピック、パラリンピック、もしくは両方とも楽しみ68.5%
▼関心が高い競技・式典
　オリンピック　　1位は水泳、2位開会式、3位陸上競技
　パラリンピック　1位は車いすバスケットボール、2位開会式
▼観戦チケット申込者19.9％、ボランティア応募者は8.0％
▼期待のトップは「多くのメダル獲得など選手の活躍」28.6%
▼オリンピックの文化プログラム　開催義務を知らない　88.3％
　力を入れてほしい企画　1位音楽53.2%、2位食文化38.3%
▼大会成功への備え　1位猛暑、2位テロ、3位道路・鉄道の混雑

「自国開催だから」、「好きなスポーツ、見たいスポーツがある」などが主な理由で、関心が高い競技はオリンピックのトップが水泳、パラリンピックは車椅子バスケットボール。また、特に期待することでは1位が「多くのメダル獲得など選手の活躍」28.6%で、2位の「日本の国際的な地位の向上・理解の促進」8.2%を大きく離しました。
オリンピック憲章で定められた文化プログラムの実施義務について知っていると答えた人は10人に1人。力を入れて欲しい企画は音楽、食文化、アニメ・漫画、伝統芸能・文化の順でした。また大会成功に向け備えが必要な事項としては、「猛暑」、「テロ」、「道路・鉄道の混雑」対策が上位を占め、5人に1人は観戦チケットを申し込み、10人に1人弱はボランティアに応募したとしています。

東京オリンピック、パラリンピック、もしくは両方とも楽しみ68.5%

オリンピックを楽しみにしている人は67.2%（オリンピック39.5％・オリパラ両方27.7％）、
一方、パラリンピックを楽しみにしている人は29.0％（パラリンピック1.3%・オリパラ両方27.7％）

東京オリンピック・パラリンピックが楽しみ/興味がない理由

・オリンピック・パラリンピックの両方、あるいはいずれか一方が楽しみとした約7割の全体傾向として、「日本でオリンピックが開催されるのは一生に一度」「東京で開催するため、特別感がある」といった自国開催を理由にする人が多く見られた。また、「世界のすごい選手が東京で戦うと思うととても興味がわく」世界レベルの競技を観戦できることや「日本人で自分と同年代のメダル候補がたくさんいる」といった日本人の活躍を楽しみにする声があがった。
・興味がない人は、「オリンピックの競技で興味ある物が少ないから」「わざわざ見ようとは思わない」といったオリンピック・パラリンピック開催そのものに興味がないこと、「スポーツを見ることに興味がないから」といったスポーツ観戦への興味の低さが理由にあげられた。また、「スポーツはあまり好きでは無い」「自分が運動音痴だから」といったスポーツへの苦手意識も理由にあがった。

関心が高い式典・競技

オリンピックの1位は水泳、2位開会式、3位陸上競技
パラリンピックの1位は車いすバスケットボール、2位開会式、3位車いすテニス

観戦チケット申込者は19.9％　ボランティア応募者は8.0％

視聴媒体のトップはTV

1位TV 73.1%、2位スマートフォン 25.0%、3位会場で観戦 13.7%

東京オリンピック・パラリンピックに期待すること

「多くのメダル獲得など選手の活躍」が28.6%でトップ

オリンピックの文化プログラムについて

・開催義務を知らない　88.3％　
・力を入れてほしい企画　1位音楽53.2%、2位食文化38.3%、3位アニメ・漫画31.6％

大会成功への備え　1位猛暑、2位テロ、3位道路・鉄道の混雑

■調査報告書について
詳細については、プロジェクトページに掲載している報告書をご覧ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey/

■18歳意識調査について
2015年の改正公職選挙法で選挙権年齢が20歳から18歳に引き下げられ、翌年の参院選から新たに｢18~19歳｣が投票に参加しました。民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を昨年10月からスタートさせました。次代を担う18歳の意識を幅広く知ることで新しい社会づくりに役立てるのが狙いです。

■お問い合わせ
日本財団　広報チーム　坂本
メールアドレス：pr@ps.nippon-foundation.or.jp